身体的拘束は、患者のアクティビティーを制限することになりかねない事由であり、身体的・心理的・社会的弊害をもたらす可能性があり、さらには、尊厳ある生活を阻むことにもなりかねないものである。JCHO 清水さくら病院（以下当院）では、患者の尊厳と主体性を尊重し、拘束を安易にかつ、正当化することなく、職員一人ひとりが患者に寄り添い拘束による身体的・精神的弊害を理解し、拘束廃止に向けた意識をもち、緊急・やむを得ない場合を除き、身体拘束をしない診療・看護・介護の提供に努めることとする。

２.身体拘束廃止に向けての基本方針

1）身体拘束の定義

　医療サービス提供にあたって、患者の身体を拘束し、その行動を抑制する行為を定義とする。

① 徘徊しないように、車いすや椅子・ベッドに体幹や四肢を紐などでしばる

② 転落しないように、ベッドに体幹や四肢を紐などでしばる

③ 自分で降りられないように、ベッドを 4 点柵で囲み、柵をすべて紐などでしばる

④ 点滴・経管栄養等のチューブを抜かないように、四肢を紐などでしばる

⑤ 点滴・経管栄養等のチューブを抜かないように、または皮膚をかきむしらないよう手指の機能を制限するミトン型の手袋等をつける

⑥ 車いす・椅子からずり落ちたり立ち上がったりしないように、Y 字型抑制帯や腰ベルト、車いすテーブルをつける

⑦ 立ち上がる能力のある人の立ち上がりを妨げるような椅子を使用する

⑧ 脱衣やオムツ外しを制限する為に、介護衣（つなぎ服）を着せる

⑨ 他人への迷惑行為を防ぐ為に、ベッド等に体幹や四肢を紐などでしばる

⑩ 行動を落ち着かせるために、向精神薬を過剰に服用させる

⑪ 自分の意志で開けることのできない居宅等に隔離する

　（平成 13 年厚生労働省：身体拘束ゼロへの手引きより）

２）緊急やむを得ず身体的拘束を行なう場合

　患者及び他の患者の生命または身体を保護するための措置として、以下の３つの要素全てを満たす状態にある場合は、患者・ご家族への説明後の同意を得られた上で、必要最小限の身体拘束を緊急時やむを得ずに行うことがある。　

（1）緊急時やむを得ない場合に該当する３要件とは

切迫性　：患者または他の患者などの生命や身体を危険にさらされる可能性が著しく高い

非代償性：身体拘束やその他の行動抑制や制限を行なう以外に代替案がないこと

一時性　：身体拘束その他の行動制限が一時的なものであること

（２）緊急やむを得ない場合に該当するか検討を必要とされる患者の状態や背景の３要件について医師と看護師を含む多職種で検討し、医師が指示を行う。

切迫性のある事態とは以下のような状況が考えられるが、基本的には他の手段を取れば回避できる可能性（代替性）を検討する。

• 気管切開・気管挿管チューブ、中心静脈カテーテル（透析用アクセスカテーテル）経管栄養チューブ、膀胱留置カテーテル、各種ドレーンなどを抜去することで、患者自身に生命の危機および治療上著しい不利益が生じる場合
• 精神運動興奮（意識障害、認知機能障害、見当識障害、薬物依存、アルコール依存、術後せん妄など）による多動、不穏が強度であり、治療に協力が得られない、自傷、他傷などの害を及ぼす危険性が高い場合
• 車椅子からの転倒・転落の危険性が著しく高い場合
• 検査・手術・治療で抑制が必要な場合
• その他の危険行為（自殺・離院・離棟の危険性など）以上いずれかの状態であり、かつ３要件をすべて満たすものとする。

３）身体拘束禁止の対象としない具体的な行為

　当院では肢体不自由や体幹機能障害などがあり、残存機能を活かすことができるよう安定した体位を保持するための工夫として実施する行為については、身体的拘束禁止の行為対象とはしないこととする。

（1）整形外科治療で用いるシーネ固定など

（2）点滴時のシーネ固定

（3）小児用サークルベッド

（4）身体拘束をせずに患者の転倒や離院等からのリスクから守る事故防止対策

• センサーベッド
• クリップ式離床センサー
• センサーマット
• 見守りカメラ
• ドアセンサー
• 赤外線センサー
• ３点柵（ベッドを壁付けにして１点柵をした場合は身体拘束としない）

４）身体的拘束最小化に取り組む姿勢

1. 患者が問題行動に至った経緯をアセスメントし、問題行動の背景を理解する。
2. 身体拘束をすぐに行う必要があるかを複数名で評価し、身体拘束をしなくてもよい対応を検討する。
3. 多職種によるカンファレンスを実施し、身体拘束の必要性や患者に適した用具があるか等を評価する。
4. 身体拘束は一時的に行うものであり、期間を決めアセスメントを行い、身体拘束解除に向けて取り組む。
5. 身体的拘束を行う必要性を生じさせないためには、日常的に以下のことに取り組む。
   • 患者主体の行動、尊厳を尊重する。
   • 言葉や応対などで、患者の精神的な自由を妨げない。
   • 患者の思いを汲み取り、患者の意向に沿った医療・ケアを提供し、多職種協働で患者に応じた丁寧な対応に努める。
   • 身体拘束を誘発する原因の特定と除去に努める。
6. 薬物療法・非薬物療法による認知症ケアやせん妄予防により患者の危険行動を予防する
7. 身体拘束には該当しない、患者の身体または衣服に触れない用具であっても、患者の自由な行動を制限することを意図とした使用は最小限とする。
8. 薬剤による行動の制限は身体拘束には該当しないが、患者･家族などに説明を行い、同意を得て使用する。
9. 生命維持装置装着中や検査時など、薬剤による鎮静を行う場合は鎮静剤の必要性と効果を評価し、必要な深度を超えないよう適正量の薬剤使用とする。
10. 不眠時や不穏時の薬剤指示については、医師・看護師、必要時には薬剤師と協議し、対応する。
11. 行動を落ち着かせるために、向精神薬などを使用する場合は、患者に不利益が生じない量を使用する。
12. 必ずしも生命の危険が伴わない、または一時的では留まらない問題行動に対し、家族が身体拘束を希望された際には、身体的拘束の３要件を満たさない身体拘束が医療機関では許されない旨をご理解いただけるよう十分に説明する。

３.身体拘束最小化のための体制

当院は、院内に身体的拘束最小化に係る身体的拘束最小化チーム（以下「チーム」）を設置する。

１）チームの構成員

医師、医療安全管理者、病棟看護師長、担当看護師、リハビリテーション科（理学療法士・作業療法士）、他、薬剤師、管理者など院長が定めた者

（1）　チーム会議は、上記構成員をもって構成するほか、必要に応じその他の職種職員を参加させることができることとする

（2）　チーム会議は、チームラウンドと併せ、１ヶ月ごとに定例開催する

（3）　医療安全管理室長をアドバイザーとする

２）チームの役割

（1）　身体的拘束の実施状況を把握し、管理者を含む職員に定期的に周知する

（2） 身体的拘束等を最小化するための指針を作成し、職員に周知し活用する

（3） 定期的に指針の見直しを実施する

（4） 入院患者に関わる職員を対象とし、身体拘束の最小化に関する研修を定期　的に行う

３）身体的拘束最小化のための活動

（1） チームラウンド

チームメンバー、病棟看護師長または病棟看護師が身体的拘束の対象患者のベッドサイドに出向き、ラウンドしながら多職種の視点から拘束解除に向けた検討（計画案を提示し、実践）を行う。

• 患者の状態・背景をアセスメントする
• 身体拘束の 3 要件に沿っているか評価する
• 身体拘束が適切に行われているか評価する
• 身体拘束の解除に向けた方法が有るか否かを検討する

（2） 身体的拘束最小化のための研修

• 定期的な教育研修（年１回）の実施
• 必要な教育（e-ラーニング）や最小化に向けての研究の実施

（3）身体的拘束の実施状況の報告

• 毎月の責任者会議及び看護の質検討会議や医療安全対策会議において身体拘束状況を報告する。

４.身体拘束を行う場合の対応

　患者の生命または身体を保護するための措置として、緊急やむを得ず身体拘束を行なわなければならない場合は、以下の手順に従って実施する。

1. 緊急時や、やむを得ない場合として身体拘束をせざるを得ない状態であるかを医師と看護師を含む多職種によるカンファレンスで検討する。検討後、必要であると認められた場合は、医師は、身体拘束の指示を行う。
2. 原則として、身体拘束は、患者あるいは家族などに説明を行い、その承諾を得てから実施する。
3. 休日夜間の場合、看護師は（当番）医師に報告し、その指示のもとで行う。
4. 原則は、医師より病状説明と合わせて行動制限の説明を行う。予測できない緊急事態発生時には、患者の安全を優先し、家族になるべく早く連絡をとり、看護師が行動制限の説明を代行する。
5. 代諾者となるべき家族がいない場合。、もしくは連絡不能の場合は、医師記録（診療録）にその旨を記載して実施する。
6. 医師が説明者を行い、同意書の医師の署名は必須とする。
   • 説明内容としては　
     1. 身体拘束を必要とする理由　
     2. 身体拘束の具体的な方法　
     3. 身体拘束を行う時間・期間　
     4. 身体拘束による合併症医師が身体拘束開始の実施指示を記載する。
7. 患者・家族の同意が得られない場合は、身体拘束をしないことで起こり得る不利益や危険性を説明し、医師記録・看護カルテに記載する。
8. 身体拘束は必要最小限にとどめ、開始時刻を記録に記入し、経時的に患者の状態および拘束部位の観察を行う。
9. 身体拘束中は身体拘束の早期解除に向けて多職種によるカンファレンスを実施する。
10. カンファレンスでは、やむを得ず身体拘束を行う３要件を踏まえ、継続の必要性を評価する。
11. 医師はカンファレンス内容を踏まえ、身体拘束の継続または解除の有無を　指示する。
12. 身体拘束を継続する必要がない場合は、速やかに身体拘束を解除する。

５.身体拘束廃止・最小化のための職員教育・研修

1. 年間研修計画に基づく定期的な教育・研修（年2回以上開催）を実施する。
2. 新任者に対する研修は、入職後１年以内に実施する。
3. 上記教育・研修の実施内容について配布資料がある場合は、記録として残す。
4. 身体的拘束を行わずにケアができる用具の提案を部署管轄で行い、導入できるか、否かの検討を行う。

６.本指針の閲覧について

当院での身体的拘束最小化のための指針は、当院の医療安全マニュアルに綴り、　職員が閲覧可能とするほか、当院ホームページに掲載し、いつでも患者・家族及び地域住民が閲覧できるようにする。

附則

この指針は2025年3月1日より施行する。

令和7年10月吉日

清水さくら病院
院 長　森　典子

あらたにJCHO清水さくら病院が開院して1年1か月となりました。

旧桜ヶ丘病院からの新築移転は新天地での再出発であり、病院にとって大きな、大きな転換点でありましたが、職員たちの総力で乗り越え、現在に至ることができました。職員の底力に感服しています。場所や建物が変わっただけでなく、受付や会計のしかた、院内の表示などの診療にかかわる体制も変わり、ご利用いただく地域の皆様にとっても戸惑うことばかりだったと思いますが、それも乗り越えてご利用継続していただけていることを心より感謝申し上げます。

当院が位置する静岡市清水区は古くから清水港を中心に栄えてきた街です。現在も清水港を中心とした開発計画が進んでいます。JCHO清水さくら病院は開発計画の一翼を担ってJR清水駅東口に移転しました。これから病院の周辺も整備、建設が断続的におこなわれ、しばらくは落ち着かないと思われます。しかし、旧病院と違って新病院は音や温度の遮蔽性能が格段によく、療養環境は安定していますので、あまり心配しないでいられるのは本当にありがたいです。

一方、清水区は人口22.3万人(2025年)で漸減傾向にはありますが、高齢化率は33.5％(2025年)と高いため、これからもしばらくは医療需要が微増していくと予想されています。しかし勤務医・開業医を含めた医師数は人口当たりの全国平均が262人のところ、清水区は133人で医師少数スポットと位置付けられています。そのため、残念ながら現状では清水地区の医療は隣の葵区や駿河区の医療資源に頼りながら成り立っています。清水さくら病院でも超高度医療を要する患者さんは葵・駿河区にお任せし、それ以外をしっかり診療して地域復帰していただけるよう支援することが使命と考えて日々の診療を行っています。

また、清水さくら病院健康管理センター“mirai”は、清水地区では働いている人々の健康を護り、不健康状態の改善を目指す活動をしています。健診受診者さんの中で生活習慣の改善が必要な方を診療につなげ、コメディカルによる「活き生き外来」も活用しながら健康の延伸を支援しています。

皆様の暖かな見守りとご支援のもと、さまざまな職種がそれぞれの持ち味を生かして、ますます地域に貢献しているところです。これからもよろしく応援お願いいたします。

2026年4月1日

JCHO清水さくら病院　院長　森　典子

• 新年度ご挨拶
• 窓のある手術室
• ペデストリアンデッキとMaxマートについて
• おしらせ
• 救急内科当番日・外来休診情報

過去の広報誌はこちらから

• ２０２２年【令和４年度】発行分
• ２０２３年【令和５年度】発行分
• ２０２４年【令和６年度】発行分

私たちは質の高い医療を提供し、地域住民の健康を護ります

JCHO清水さくら病院　基本方針

1. 心のこもった医療を提供し、患者さんの満足、紹介医の満足を目指します
2. 二次救急医療、災害医療を提供し、地域医療を担います
3. 質の高い健康診断を実施し、地域住民の健康増進に貢献します
4. 病院、診療所、介護施設と連携し、患者さんにとって最適な医療・介護が受けられるよう支援します
5. 職場環境を整備し、健全な病院運営を行います
6. 清水みなとまちづくりに貢献します

JCHO清水さくら病院　標語

私たちは、「この病院に来て良かった」と言ってもらえることを最大の喜びとしています

令和7年 3月 1日

患者様の権利

1. 安全で良質な医療を公平に受ける権利

   いかなることにも差別されることなく、安全で良質な医療を公平に受ける権利があります。

2. 人格を尊重される権利

   いかなる状態にあっても人格を尊重され、医療提供者との相互協力のもとで医療を受ける権利があります。

3. 説明を受ける権利

   病気や検査、治療などについて、分かりやすい言葉や方法で理解・納得できる十分な説明と情報提供を受ける権利があります。

4. 自己決定の権利

   自らの意思に基づいて検査、治療などの医療行為に同意、選択または拒否する権利があります。

5. 自由に選択する権利

   医師や病院を自由に選択する権利があります。医療のどの段階においても他医療機関の医師の意見（セカンドオピニオン）を求める権利があります。

6. 知る権利

   自分に行われた医療について、診療記録の開示や費用等そのすべてを知る権利があります。医学知識や医療制度、福祉や社会保障制度などを知る権利があります。

7. プライバシー保護の権利

   診療の過程で得られた個人情報が保護され、第三者に開示されない権利があります。また、診療に関わりのない私的な事に干渉されない権利があります。

   患者さんへのお願い

   1. 正確な情報提供のお願い

      的確な診療を行うために、患者さん自身の健康や疾病に関する情報を医療提供者にできるだけ正確に提供してください。

   2. 検査治療へのご協力のお願い

      合意した検査・治療に自ら積極的に取り組んでください。

   3. 病院の規則順守のお願い

      すべての患者さんが適切な医療を受けられるために、病院の定めた規則を守ってください。

   4. 研修・実習・見学に関するご協力のお願い

      当院は研修医、看護学生などの育成を担っています。研修、実習、見学にご理解ご協力ください。

   5. 学会発表、研究のご協力のお願い

      当院は取得した診療データを学会発表や研究で使用させていただく場合があります。いずれも個人情報は保護されます。診療データの活用にご理解ご協力ください。

   令和7年 3月 1日
   JCHO清水さくら病院

• 当院では「絶対的無輸血治療」は行いません。「相対的無輸血治療」の立場で治療にあたります。
• 輸血拒否をされる患者さんに対して、そのことが理由ですべての診療拒否をすることはいたしません。
• 患者さん・ご家族が持参される「免責証明書」や「絶対的無輸血治療」に関する同意書などの書類の受理・署名はいたしません。
• 当院では「相対的無輸血治療」の立場・考え方へのご理解・ご同意をいただけるように努めますが、最終的に当院の輸血療法に関する方針にご同意いただけない場合は、転院をお勧めします。
• 輸血以外に救命の手段がないと判断される緊急時には、同意が得られなくても救命のための輸血療法を実施します。

絶対的無輸血治療
患者さんの意思を尊重し、たとえいかなる事態になっても輸血をしないという立場・考え方。

相対的無輸血治療
患者さんの意思を尊重して可能な限り無輸血治療に努力するが、「輸血以外に救命手段がない」事態に至った時には輸血を行うという立場・考え方。

2024年1月30日

病院組織図

届出施設基準一覧

基本診療科の施設基準

• 一般病棟入院基本科　急性期一般入院料4
• 入院時食事療養（Ⅰ）
• 救急医療管理加算
• 診療録管理体制加算3
• 医師事務作業補助体制加算1　15対1
• 急性期看護補助体制加算1　25対1（看護補助者5割以上）看護補助体制充実加算1
• 重傷者等療養環境特別加算
• 栄養サポートチーム加算
• 医療安全対策加算1　地域連携加算1
• 感染対策向上加算1　
• 患者サポート体制充実加算
• 後発医薬品使用体制加算1
• データ提出加算2口・4口
• 入退院支援加算1　入院時支援加算
• 認知症ケア加算3
• せん妄ハイリスク患者ケア加算
• 地域医療体制確保加算
• 地域包括ケア病棟入院料1　看護職員配置加算　看護補助者配置加算3
• 初診料（歯科）の注1に掲げる基準
• 初診料（歯科）の注10に掲げる基準

特掲診療科の施設基準

• 糖尿病透析予防指導管理料
• 慢性腎臓病透析予防指導管理料
• 夜間休日救急搬送医学管理料の注3に規定する救急搬送看護体制加算1
• ニコチン依存症管理料
• 薬剤管理指導料
• 検査・画像情報提供加算及び電子的診療情報評価料
• 医療機器安全管理料
• 在宅時医学総合管理料 及び施設入居時医学総合管理料
• 検体検査管理加算（Ⅱ）
• コンタクトレンズ検査料1
• CT撮影及びMRI撮影
• 無菌製剤処理料
• 脳血管疾患等リハビリテーション科（Ⅱ）
• 運動器リハビリテーション科（Ⅰ）
• 呼吸器リハビリテーション科（Ⅰ）
• エタノールの局所注入（甲状腺）
• エタノールの局所注入（副甲状腺）
• 医科点数表第2章第10部手術の通則の16に掲げる手術
• 輸血管理料Ⅱ
• 輸血適正使用加算
• 胃瘻造設時嚥下機能評価加算
• 看護職員処遇改善評価料39
• 外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）
• 入院ベースアップ評価料31
• 歯科治療時医療管理料
• 歯科技工士連携加算1及び工学印象歯科技工士連携加算
• 有床義歯咀嚼機能検査1の口及び咀嚼能力検査
• 精密触覚機能検査
• 歯科口腔外科リハビリテーション料2
• 歯根端切除手術の注3
• 歯周組織再生誘導手術
• クラウン・ブリッジ維持管理料
• CAD/CAM冠及びCAD/CAMインレー
• 歯科外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）

看護部長　岩崎厚子

　　待望の新病院が開院後、１年が経過し、軌道に乗り始めた年です。
　地域の皆様に愛される病院、愛される医療従事者、愛される看護師になるために日々努力致しております。
　新病院に向かうにあたり、建物だけ新しくなるのではなく、心機一転私たち看護部も理念を共有し、地域医療に向き合い、寄り添える看護師を目指します。

＜JCHO清水さくら病院　看護部の理念＞

　私たちは、医療の専門職として日々研鑽することを基礎とし、医療に対してまず自身が誇りを持てること、さらには、患者さんやご家族、職員や地域の方々を思いやる心を合わせ持つことで、それぞれの方々とつながる看護をめざし、地域医療と健康をまもります。

＜JCHO清水さくら病院　看護部の方針＞

1. 患者さんに寄り添い個人を尊重し、思いやりのある看護を提供するよう努めます。
2. 自己啓発に努め、豊かな人間性を養い、救急の専門知識に基づき、平時でも災害時でも安全で安心な看護が受けられるよう努めます。
3. 患者さんやご家族・受診者様が参画できる看護計画を目指し、皆様の希望や意見を引き出し、創意工夫ができるよう努めます。
4. 患者さんに必要な医療や介護・福祉が提案できるチーム医療に基づいた継続看護や連携に努めます。
5. 病院運営に参画している自覚を持ち、働きやすい職場環境の構築に努めます。

＜JCHO清水さくら病院　看護部の目指す看護師像＞

1. 自分が実際に「見て(観る･看る･診る)」「聞いて(聴く･利く･効く)」「感じて」から｢考える｣「相談する」ことができ、それらを「報告する」ことができる看護師
2. 手当（手を当てること）をするから痛みやつらさが分かり、それが共感できるから相手を思いやることができる看護師
3. 自らの研鑽から導かれた確かな看護力を活かすから、相手の回復力を最大限に活かすことができる看護師
4. 現代の医療の複雑さや検査の侵襲が説明できるから、相手の不安に寄り添うことができる看護師
5. 患者さんやご家族と医療・介護・福祉について考え、必要なチームとの協働を図ることができる看護師
6. 自分たちの未来を想像し、目標に向かい、計画的に自己実現できる、その周囲には仲間がいる看護師

病院の概要

※入院される以前の健康管理を健診バスや人間ドックで保健師・看護師と共にサポートします。
　入院中は専門医と総合診療医との両面から医療を提供します。ご自宅退院後は、訪問看護師と共にサポートし、繋ぐ医療を志しています。

外来スタッフ

インターンシップのごあんない

＜インターンシップの目的＞

1. 病院で働く看護師の専門性を知る事で、看護師の職業をより身近に感じることができる。
2. インターンシップを通じて、実際の臨床現場での会話などが聞けて、働く喜びや充実感を感じ取ることができる。
3. 医療チームとしての多職種連携が理解できる。
4. 人と人との関わりの中で、「ありがとう」や「お大事に」などの言葉が自然に会話となる喜びを感じよう。

外来・各病棟のご紹介

外来

• 内科・整形外科・放射線科・甲状腺科・眼科・内視鏡・歯科・口腔外科・泌尿器科・救急
• 医療チームとしての多職種連携（看護師・救急救命士・歯科衛生士・看護助手）
• 外来から入院・退院後までの継続看護を日々チームで、患者さんへ安心安全の医療を提供しています。
  なんでもご相談ください。

5階病棟紹介
地域包括ケア病棟

当病棟フロアは、病期の慢性期にもあたる地域包括ケア病棟です。患者様が安心して住み慣れたご自宅や、地域の介護施設への復帰ができるよう医療・介護の支援を行っております。

穏やかで落ち着いた病棟で、治療やリハビリを行いながら治療生活が過ごせる病棟でPT・ST・OT・MSWと協同し、医療・介護や福祉も学ぶことができます。

子育て中のママナースも多く、新人ナースや既卒のナースからもアットホームで働きやすい病棟と支持されております。

6階病棟紹介
一般病棟（亜急性期病棟）

JCHO清水さくら病院は、病期でフロアを区切っています。当病棟は、亜急性期の患者様が入院されており、当院全科の患者様の観察ができる病棟です。

パスの適用患者様も多く退院までの経過がわかりやすくなっており、特に内視鏡目的の患者様からは、「次の検査日はいつですね！　食事はいるからですね！」と受け持ち看護師と患者様が共有できる看護立案をしております。

感染患者様も入院がありますが、感染リンクナースを中心に実践型での学びができます。また安全面にも考慮し、ご高齢の患者様には、ベッド・マット・点滴棒に至るまで個別性を重視して、転倒・転落を防止しております。

電子カルテを導入しておりますが、新職員への看護実践およびPC指導は、ペアリングで対応しておりますのでご安心ください。

7階病棟紹介
一般病棟（救急病棟）

　当病棟は、整形外科の手術・保存療法や歯科・口腔外科による舌・顎骨手術など、専門性の高い治療環境を提供しています。

　環境の変化によるせん妄や転倒リスクが高い患者様に対し、入院時からのアセスメントを徹底しています。

また、入院早期から機能維持・回復を目指す「チーム医療」が強みです。

　多職種に相談しやすい環境であるため、情報を共有し、認知機能の維持と安心して療養できる環境作り（安全対策）に努めています。

看護運営の各委員会紹介

看護教育委員会

看護記録委員会

看護研究委員会

2025年度　看護助手協慟推進委員会方針

2025年度　看護の質向上委員会　ケアの質業務改善　委員会指針

令和7年度　ヘルパー・看護助手会議指針

2025年度　看護の質向上委員会　生活の質ケア向上委員会指針

定期開催日：第2金曜日15：00～15：45

実習指導者委員会

医療は、患者と医療従事者の信頼関係のもと行われるものであり、患者の安全がすべてに優先して確保されます。

病院の職員一人ひとりが患者様の立場に立って、患者様が安心して医療を受けることができるよう努力する事が 基本です。

医療安全対策室

平成18年7月より医療安全対策室が設けられ、各部署から1名づつのリスクマネージャーにより、組織横断的に 職種を超えた立場で、組織全体の医療安全にかかわる業務を担っています。

業務内容

• ヒヤリハット報告の情報収集・分析・まとめ・改善の立案・報告
• 事故報告の収集・調査・報告
• 事故防止対策マニュアルの作成・見直しと管理
• 事故防止対策の職員への指示、啓発、教育、広報
• 医療安全管理委員会の開催と管理者報告、各部署長報告
• 安全評価会議の開催
• 院内ラウンド、部署ラウンド報告まとめ
• 安全に関する研修の企画・運営
• 患者相談窓口との連携
• 院内の安全にかかわる委員会との連携
• 医療安全に関する職員への啓発、広報
• 院外関係部署への事故報告

患者様参加の医療安全

患者様のお名前を確認し、誤認防止をするために、入院患者様には"リストバンド"の装着をお願いしておきます。
外来患者様に置いては、注射・検査・処置等を行う際に"お名前をご自分で言っていただく"など ご協力を頂き、患者様とともに医療安全に取り組んでいます。

医療安全対策指針(PDF:472 KB)